米国の石油業界に消された
日本の“新エネルギー”

日本経済の復活の鍵は、
GHQが禁じた〇〇？

 

警告：今、日本で“それ”を持っていると、警察に逮捕されます。そればかりか、世間からは白い目で見られ、極悪な犯罪者扱いです…

 

しかし、“それ”は、1万1,000年以上前から日本人の衣食住を支えてきた歴史がありました。ですが、米国石油企業の身勝手な理由とGHQの一方的な圧力により“それ”は違法化されてしまいました…

 

これからお話しする内容は、現代の日本人の常識を覆すような重大な真実を暴いています。日本が伝統的に使用していた“それ”は、今後の日本経済の復活にとって大きな鍵となることでしょう…

 

それでは、準備はいいですか。

 

（なお、この記事はジャック・ヘラー著書「The Emperor Wears No Clothes」を元にしています。）

麻の危険を煽った
一大プロパガンダ

麻は、当時の人にとってあまりにも万能でした。

 

農薬はいらず、雑草より強く、獣害もありません。一度植えると4ヶ月で出荷できるほどに成長するのです。それでいて、麻の種からは、良質な油がとれ…茎は、丈夫な繊維となり…葉は医薬品の原料にもなります。

 

それを脅威と捉えた巨大組織がいます…米国の石油業界です。彼らは、連邦麻薬取締局のアンスリンガー長官と麻の禁止に向けて動き出します。しかし、全米医師会や麻繊維業界、麻生産者などが猛反発。

 

それもそのはず、麻には、「毒性がある」と大々的なキャンペーンを行った連邦麻薬取締局でしたが…この時代には、麻の中に含まれる精神変容成分も発見されておらず、毒性についても科学的な証拠を提示できなかったのです。

 

そればかりか、アメリカで麻というのは、伝統的に栽培されていました。むしろ、麻栽培を国家が推奨していたほどです。（初代大統領ジョージ・ワシントンや3代大統領トマス・ジェファーソンも麻農業を経営していました）

 

こうした矛盾があるにもかかわらず、石油業界とアンスリンガー長官は、メディアをうまく活用します。新聞・広告・映像を使って「麻は恐ろしい」というプロパガンダを徹底…「マリファナは強力な麻薬です。人を殺したり！気が狂ったり！死んだりします！」と宣伝したのです。

 

こうして1937年「マリファナ課税法」が課されることになりました。これ以降、麻の譲渡・売買には財務省の認可が必要となり、認可されない取引は全て違法物品になりました。さらに、たとえ許可を得たとしても法外な課税を強いられる実質的な禁止令となったのです。

 

つまり、アメリカで麻が禁止された背景には、石油業界の利益拡大…金儲けのための圧力があったという指摘がされているのです…

麻が日本経済を救う？

一方で麻には、素晴らしいポテンシャルがあります。すでに、さまざまな製品への転用研究が進んでいます。

 

例えば、、、2002年には、麻から作られる油を100％使用して、車を走られるプロジェクトが成功しています。市販のディーゼル車に麻油を給油して、北海道から沖縄までの１２,５００kmを走破させたのです。エネルギー資源に乏しい日本にとって、麻油は救世主になるかも知れません…。

 

他にも、麻はベンツやBMWといった高級外車の車体にも利用されています。さらに、麻からは衣料品や医薬品、食品など25,000～40,000種の製品をつくることが可能だと言われています。

 

このように、日本の麻について正しい知識を学ぶことはGHQに奪われた日本の伝統文化を取り戻すことができるだけなく、日本経済復活の鍵を握っているかもしれません…。

 

そこで、今回日本の麻産業の復興に先頭に立って尽力してきた新田均先生が制作したのが「GHQが禁じた麻と日本人」です。この講座では、GHQに奪われてしまった麻と日本人の歴史。そして、麻産業の発展に向けたこれからの日本の未来について解説しています。

 

今年9月に「日本の麻」は、大きな転換期を迎えます...厚生労働省が中心となり「医療用麻」の解禁に動き始めたのです。この麻の解禁に向け、厚労省と審議を重ね、日本の麻産業の復興に尽力してきたのが、本講座を担当する新田均先生です。